働きやすい職場づくり
コミュニケーション活性化
コミュニケーション活性化のための環境整備を行っています。
社員同士、部門間、グループ会社間のコミュニケーションをより活性化させる様々な環境整備を行っております。
施設・活動
- グループカフェ・ライブラリー
社内やグループ会社間の垣根を取り払い、コミュニケーションやコラボレーションを活性化させる場所「カフェ Crossing」。
憩いの場としての機能やソロワークにも集中できる場所など多種多様な役割・機能を有しています。
またカフェに隣接して「仕事のアイディア創出のヒント」となるような書籍を豊富に取り揃えているライブラリーも併設しています。 - 内部階段/社内共用コラボレーションエリア
執務フロア間をつなぐ内部階段を設置、また各フロアの内部階段周辺に、ABW・プロジェクトスペースを配し、社内共用コラボレーションエリアとして、部門横断的な協働・業務連携を実現する場を有しています。
- 独身寮
毎年多くの新入社員が入寮する独身寮。(男性寮および女性寮)
さまざまな部署の先輩や後輩と生活をすることで、仕事やプライベートも含めた相談など、多くのコミュニケーションが生まれ、社会人としての成長にも結びついています。 - 尚和クラブ
当社で公認、バックアップする社員同士のクラブ活動。
運動系から教養・文化系まで幅広い分野で総数25部が活動しています。野球・テニス・山岳・釣魚・スキー・サッカー・ラグビー・バスケ・剣道・水泳・バレーボール・陸上・卓球・ダイビング・ボウリング・サイクリング・ラクロス・バトミントン・華道・茶道・音楽・書道・将棋・囲碁・映画演劇部
「独身寮」利用者の声
浅井 俊一郎(2014年入社)-
寮にはロビーや食堂、大浴場等の多くの共用空間があり、約60〜70名の入寮社員がコミュニケーションを取りやすい環境が整っています。毎年春には新入寮者の歓迎会も開かれ、新人時代にオフィスで初めて連絡をする相手が寮生だと「何号室の誰々です。」という挨拶で円滑に業務が進められました。管理人、厨房スタッフの皆さんのサポートにも恵まれ、心身共に健康な寮生活を送ることができ、仕事への活力に繋がっています。
ワークライフバランス支援
より高い価値創造のため、社員の様々なワークライフバランス支援を行っています。
社員の多様性を受け入れ、一人ひとりが個々の能力を最大限発揮できるようにすることで、より高い価値創造を実現することを目指しています。個々人が自己研鑚や社外交流等で異なった価値観に触れる等、プライベートの時間を増やすことが、会社の持続的な成長につながると考えています。
ワークライフバランス支援策(一部を紹介)
- フレックスタイム制始業・終業の時刻を一定の範囲で柔軟に決定することが可能。
- リターンエントリー制度配偶者の転居を伴う転勤により退職した場合の再雇用制度。
- フレッシュアップ休暇一定の勤続年数経過に応じ休暇(5〜10日)と記念品(旅行券)を付与。
- カフェテリアプラン自己啓発やレジャー・トラベル等の様々なメニューから選択して利用できる福利厚生制度。
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ファミリーデー
従業者の家族との絆を深めるための家族参加型社内イベントを毎年実施。
障がい者雇用
障がい者雇用に積極的に取り組んでいます。
企業の社会的責任とダイバーシティの観点等も踏まえ、障がい者の雇用に継続的に取り組んでおり、今後も多様な人材がそれぞれの持てる力を最大限発揮できる組織づくりを進めていきます。
三井不動産の人事部内に、知的障がい者および専任の指導員等から構成される「チャレンジドセンター」を設置し、障がい者雇用を推進しているほか、ファースト・ファシリティーズ・チャレンジド(株)*において、障がい者の雇用促進や職場体験の受け入れ等を積極的に行っています。
*障害者雇用促進法に基づいて2006年に設立された、三井不動産の100%子会社である三井不動産ファシリティーズ(株)の特例子会社です。
国籍を超えた人材の活躍推進
国籍の違いにかかわらずすべての従業員に活躍してもらうべく、以下のような取り組みを行っています。
・海外子会社での現地採用の実施
・外国籍留学生のインターンシップ・採用
シニア雇用
多くの社員が定年退職後も活躍しています。
三井不動産では、60歳から65歳への定年の延長を実施いたしました。
豊富な知見・経験を有するシニア世代社員の雇用と活躍の場の提供に積極的に取り組んでいます。
人権の尊重
人権を守るため継続的に啓蒙活動を進めています。
人権に関する社員行動基準を設け、セクシャルハラスメントやパワーハラスメント、他各種ハラスメントや差別に関する研修を実施し、継続的に啓発活動を進めています。また、社内・社外にハラスメントの相談窓口を開設し、24時間体制で相談の電話を受け付けています。
また、「公正採用選考人権啓発推進委員会」を設置し、グループ各社との間で「公正採用選考人権啓発連絡会議」を組織することで、グループ全体での人権に対する意識向上にも取り組んでいます。
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